高収入・安定して稼げるおすすめの資格

高収入・安定して稼げる資格おすすめ30選が発表されていましたので気になりました。

社労士も入っていましたね。公認会計士先生よりも上なのが、ん～っ？？と思いますけれども。。(笑)

1位：弁護士（971.4万円）

2位：弁理士（971.4万円）

3位：司法書士（971.4万円）

4位：土地家屋調査士（971.4万円）

5位：中小企業診断士（780.9万円）

6位：ファイナンシャルプランナー（FP）1級（780.9万円）

7位：社会保険労務士（780.9万円）

8位：公認会計士（平均746.6万円）

9位：ITストラテジスト（660.4万円）

10位：電気主任技術者（644.5万円）

11位：一級建築士（691万円）

12位：簿記1級（約616万円）

13位：通関士（579.8万円）

14位：不動産鑑定士（579.8万円）

15位：行政書士（579.8万円）

16位：キャリアコンサルタント（579.8万円）

17位：薬剤師（583.4万円）

18位：国家公務員総合職（582万円）

19位：国家公務員一般職（582万円）

20位：MR（医療情報担当者）（578.3万円）

21位：貸金業務取扱主任者（500〜800万円）

22位：応用情報技術者（500～700万円）

23位：電気工事士（506.8万円）

24位：看護師（508.1万円）

25位：宅地建物取引士（450〜500万円）

26位：賃貸不動産経営管理士（400〜800万円）

27位：情報処理安全確保支援士（600〜1,300万円）

28位：マンション管理士（400万円）

29位：管理業務主任者（300～500万円）

30位：測量士（487.2万円）

以上、気になる資格はあったでしょうか？

参考になれば幸いです。

山下

10年後もなくならない仕事とは

なくなる職業、新たな職業はスキルアップ意識が高い方は気になりますよね。

10年後もなくならない仕事とは、

AIやロボットなどの技術革新によっても、代替されにくく、需要が伸びていくと考えられる仕事のことです。

このような仕事の特徴としては、以下のようなものが挙げられます。

• 社会の変化やニーズに対応できる仕事

• 専門性やスキルが求められる仕事

• 人間の創造性や感性が求められる仕事

これらの特徴を持つ仕事は、AIやロボットなどの技術革新によっても、代替されにくいと考えられます。

具体的には、以下のようなものが挙げられます。

医療・介護関連の仕事

少子高齢化が進む日本では、医療・介護の需要は今後も高まっていくと考えられます。

そのため、医師、看護師、介護士などの医療・介護関連の仕事は、10年後も安定した需要が見込まれます。

医療・介護の仕事は、人間の命や生活を守るという重要な役割を担っています。

AIやロボットなどの技術革新によって、一部の業務が自動化される可能性はありますが、

人間が担うべき仕事は依然として多く残るでしょう。

IT・情報通信関連の仕事

デジタル化が進む社会では、IT・情報通信関連の仕事の需要も高まっていくと考えられます。

そのため、ITエンジニア、データサイエンティスト、WebデザイナーなどのIT・情報通信関連の仕事は、10年後も需要が高まるでしょう。

IT・情報通信の仕事は、社会の基盤を支える重要な役割を担っています。AIやロボットなどの技術革新によって、新たな技術やサービスが生まれ続けるため、IT・情報通信の専門家は常に新しい知識やスキルを身に着ける必要があります。

教育・研究関連の仕事

AIやロボットなどの技術革新によって、新たな知識や技術が求められるようになると考えられます。そのため、教員、研究者などの教育・研究関連の仕事は、10年後も需要が高まるでしょう。

教育・研究の仕事は、社会の進歩を支える重要な役割を担っています。AIやロボットなどの技術革新によって、教育や研究のあり方が変化していくため、教育・研究者には、新たな教育や研究方法を開発する力が求められるでしょう。

クリエイティブ関連の仕事

AIやロボットなどの技術革新によって、新たな表現方法や創造性が求められるようになると考えられます。

そのため、デザイナー、アーティスト、作家などのクリエイティブ関連の仕事は、10年後も需要が高まるでしょう。

クリエイティブの仕事は、人々の心を動かす重要な役割を担っています。AIやロボットなどの技術革新によって、新たな表現方法や創造性が生まれてくるため、クリエイターには、常に新しいアイデアを生み出す力が求められるでしょう。

また、以下のようなものも、10年後もなくならない仕事として期待されています。

環境関連の仕事

気候変動や環境汚染などの問題が深刻化する中、環境関連の仕事の需要は高まっていくと考えられます。そのため、環境エンジニア、環境コンサルタント、環境教育者などの環境関連の仕事は、10年後も需要が高まるでしょう。

ヘルスケア関連の仕事

健康寿命の延伸や予防医療の普及によって、ヘルスケア関連の仕事の需要は高まっていくと考えられます。そのため、ヘルスケアエンジニア、ヘルスケアコンサルタント、ヘルスケアトレーナーなどのヘルスケア関連の仕事は、10年後も需要が高まるでしょう。

もちろん、これらの仕事がすべて10年後もなくならないとは限りません。しかし、これらの仕事に就くためには、以下の点に注意する必要があります。

☆社会の変化やニーズを把握しておく

☆専門性やスキルを身に着ける

☆人間の創造性や感性を磨く

10年後もなくならない仕事に就くためには、自己研鑽を怠らず、常に新しい知識やスキルを身に着けることが重要です。

以上、参考になれば幸いです。

中小企業が従業員のDXに関する「リスキリング」を行うには研修が有効な理由

関西以外の方ともお仕事をさせていただくことになったりと変化を感じる時期です。

従業員の方と同じように、勿論、私自身もDXに関するリスキリングに関心があります。

益々、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進が加速しています。

DXとは、デジタル技術を活用して、企業のビジネスモデルや組織、働き方などを変革することです。

DXを推進するためには、従業員のデジタルスキルのアップデートが不可欠です。

そのため、中小企業も、従業員のDXに関するリスキリングに取り組むことが求められています。

中小企業が従業員のDXに関するリスキリングを行うには、研修は有効な手段です。

研修では、従業員に最新の知識やスキルを効率的に習得させることができます。また、研修を通じて、従業員同士の交流や情報共有を促進することもできます。

☆DXに関する研修では、以下の内容を学ぶことができます。

• デジタルトランスフォーメーションの概要

• デジタル技術の基礎知識

• データ分析やAIなどの先端技術

• デジタルマーケティングやWebデザインなどのスキル

これらの知識やスキルを身につけることで、従業員はDXを推進する上で必要な役割を担うことができるようになります。

また、研修は、従業員の意識改革にもつながります。

DXは、単に技術を導入するだけでなく、企業のあり方を根本から変えていくものです。

そのため、従業員がDXの必要性や重要性を理解し、積極的に取り組む姿勢が求められます。

研修を通じて、DXの重要性や意義を理解することで、従業員はDXの推進に積極的に取り組むようになると考えられます。

ただし、研修だけでは、従業員のスキルアップや意識改革を十分に図ることはできません。研修を効果的に行うためには、以下のポイントを押さえることが大切です。

• 従業員のニーズを把握する

• 効果的な研修プログラムを設計する

• 学習を継続するためのサポートを行う

従業員のニーズを把握することで、効果的な研修プログラムを設計することができます。

また、学習を継続するためのサポートを行うことで、従業員が学習を中断することなく、スキルアップを図ることができます。

研修は、中小企業が従業員のDXに関するリスキリングを行う上で、重要な手段の一つです。

研修を効果的に行うことで、従業員のスキルアップや意識改革を図り、企業の競争力強化につなげることができます。

☆具体的な研修の例

DXに関する研修は、企業によって内容や形式はさまざまです。以下に、いくつかの具体的な例を挙げます。

外部研修

オンライン研修

社内研修

社内研修は、企業の独自のニーズや課題に合わせた研修を実施することができます。

外部研修は、最新の知識やスキルを習得できるというメリットがあります。オンライン研修は、場所や時間にとらわれずに受講できるというメリットがあります。

中小企業は、自社の状況や目的に合わせて、最適な研修形式を選択することが重要です。

まとめ

中小企業が従業員のDXに関するリスキリングを行うには、研修は有効な手段です。

研修を効果的に行うことで、従業員のスキルアップや意識改革を図り、企業の競争力強化につなげることができます。

研修を行う際のポイント

中小企業が研修を行う際には、以下のポイントを押さえることが大切です。

• 研修の目的を明確にする

研修を行う目的を明確にすることで、効果的な研修プログラムを設計することができます。例えば、DXの推進に必要なスキルを習得させることを目的とするのか、DXの必要性や重要性を理解させることを目的とするのか、によって、研修の内容や方法は変わってきます。

• 従業員のニーズを把握する

従業員のニーズを把握することで、より効果的な研修プログラムを設計することができます。例えば、どのようなスキルを身につけたいのか、どのような研修形式が好みなのか、などをヒアリングしましょう。

• 研修の予算や期間を決める

研修の予算や期間を決めることで、研修の規模や内容を検討することができます。

中小企業の場合、予算や期間が限られていることが多いため、限られたリソースの中で、最大限の効果が得られる研修を設計・選択することが重要です。

以上、ご参考になれば幸いです。

社労士　山下